2021年後半から、パチンコ店の閉店が増えてきました。
コロナ禍だからでしょうか?
パチンコ店の閉店ラッシュなぜ?
2021年1月末の旧規則機撤去で加速
旧規則機は原則的に1月末を以て撤去することとされています。
現在のパチンコ・パチスロ機は、2018年2月に施行された遊技機に関する新規則にのっとって型式試験が行われ、そこで適合した機種がホールに設置できるようになっています。
本来であればもっと早く旧規則機が完全撤去される予定だったのですが、コロナ禍の影響で、2022年1月末まで設置期限が伸びていました。
一部、新規則施行後に型式試験の適合を受けた旧規則機もあるので、完全撤去というわけではないものの、現在ホールに設置されている遊技機の約97%が、パチンコのP機、パチスロの6号機という“新規則機”となっています。
旧規則機は新規則機と比べて射幸性が高い、つまり“ギャンブル性が高い”機種が多く、その点が問題視されていました。
しかし、ギャンブル性が低くなって、パチンコファンが減っていったそうです。
パチンコ店の数は、全盛期に比べると、半減しているそうです。
新型コロナウィルス感染拡大前の2020年1月末の全日遊連加盟ホールの営業店舗数は、8802店舗、2022年1月末時点で7544店舗。
2年で1258店舗が減ったことになります。
2022年1月末以降も、閉店するパチンコ店は増え続けています。
パチンコ店の閉店ラッシュで、パチンコメーカーはどうなる?
パチンコ店の閉店ラッシュで、時間差でパチンコメーカーの倒産が増えるのでは?と言われています。
パチンコ雑誌も廃刊が続いています。
2019年は、G20サミットやラグビーワールドカップなどの開催による新台リリースの自粛。
2020年 新型コロナウィルスの感染拡大
2021年1月末の旧規則機撤去(コロナ禍の影響で、2022年1月末まで設置期限延長)
旧規制機種の入替需要を見込んでいましたが、パチンコ店の閉店や廃業が相次いでしまいました。
老舗パチンコメーカーの倒産
2015年3月 マルホン工業が民事再生。
2015年4月 奥村遊機が自己破産。
2022年5月 高尾が民事再生。
老舗パチンコメーカーが相次いで倒産しました。
奥村遊技は自己破産で会社をたたみましたが、マルホン工業は設備関係の業界関連企業がスポンサーとなっていまでも定期的に新機種をリリースしています。
高尾は、マルホン工業のようにスポンサーを見つけて活動することを目指しています。
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大手パチンコメーカーの大規模なリストラ
コロナ禍以降の2020年にはセガサミーHDが遊技機部門のサミーを中心に大規模な人員削減を実施しました。
2020年11月、650人の希望退職者募集を行うと発表しました。
募集期間は11月16日~12月25日で、退職日は2021年2月28日としています。
セガサミーHDほか、パチスロ機等の製造販売のサミー(株)、ゲーム、玩具等製造の(株)セガ、アニメ制作会社の(株)トムス・エンタテインメントなどグループの7社で実施すると発表しました。
対象となる社員の年齢や勤務年数はグループ各社によって異なるが、セガサミーHDは一般社員35歳以上、部長を除く管理職45歳以上、部長職50歳以上などと発表しました。
また、2022年1月には東証1部上場のパチンコメーカー「株式会社平和」が希望退職者募集による人員削減を発表しました。
株式会社平和は、同社および遊技機事業子会社に在籍する40歳以上59歳以下の正社員を対象に計250名の人員削減を開始することを決定しました。
退職日は2022年3月31日で、退職者には特別加算退職金や再就職支援を実施。
パチンコメーカーの廃業
2021年9月29日には、普通機専門という独自のスタイルで注目を集めていたパチンコメーカーの愛喜は廃業しました。
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